ブラックフライデーでの買い物と衣服の廃棄に関するインターネット調査を実施

オーダーメイドのビジネスウェアを提供する株式会社FABRIC TOKYO（本社：東京都渋谷区、代表取締役CEO：森 雄一郎）は、世界的なセールのお祭り「ブラックフライデー」を前に、20代〜50代の男女を対象にブラックフライデーでの買い物経験などに関するインターネット調査を実施しました。

アメリカで発祥し、世界的なセールとして根付いているブラックフライデー。しかし、サステナビリティの観点から、大量生産・大量廃棄を促しているとして問題視する動きもあります。今回の調査を通し、アパレル業界の廃棄問題にも重なるブラックフライデーでの買い物の実態が浮かび上がりました。

FABRIC TOKYOでは、2018年からブラックフライデーの時期に合わせ独自のサステナブルなキャンペーン「WHITE FRIDAY」を実施しており、2022年も11月17日（木）からの開催を予定しています。

オーダーメイドという服の買い方を通じ、大量生産、大量消費の負の循環の改善に微力ながら貢献することを目指します。

■ 本プレスリリースの詳細

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000172.000013830.html

■ 本件に関するお問い合わせ先

株式会社FABRIC TOKYO
社長室　広報・PR
長倉・月橋
pr@fabric-tokoyo.com